訪問リハビリは医療保険で利用できる？条件や注意点について解説

文：rana（理学療法士）

訪問リハビリといえば、介護認定を受けている高齢者が、通院が困難な場合に利用するイメージを持つ方が多いと思います。しかし、なかには介護認定を受けていない若い人でも、通院が困難なケースもあるでしょう。では、介護認定を受けていない医療保険の被保険者でも、訪問リハビリのサービスを受けることは可能なのでしょうか。
今回は訪問リハビリの概要や、医療保険が使えるのかどうか、利用する際の条件について現役理学療法士が解説していきます。

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訪問リハビリとは

訪問リハビリは、病院や診療所、介護老人保健施設の理学療法士、作業療法士、言語聴覚士が利用者の自宅を訪問し、リハビリを提供するサービスです。また、利用者の家族へのアドバイスや相談なども行います。
病院や施設への通院が困難な場合、退院後の日常生活に不安がある場合など、主治医から必要性があると判断された方はサービスを受けることが可能です。訪問リハビリは実際の生活環境に添った機能訓練ができることや、利用者本人が自宅でリラックスして行えることがメリットといえるでしょう。

訪問リハビリのサービス内容

訪問リハビリで実施する主なサービスは以下の通りです。

具体的には関節可動域訓練や筋力訓練、歩行や起き上がりなどの動作訓練、自主トレーニング指導、日常生活動作訓練、嚥下訓練、褥瘡（床ずれ）解消のためのマッサージなどが行われます。

訪問リハビリは医療保険で受けられる？

訪問リハビリは介護を受けている高齢者だけが利用するサービスではありません。そのため、医療保険の被保険者でも訪問リハビリを受けることが可能です。実際に筆者も、介護保険の被保険者ではない、小児や50代の方への訪問リハビリに携わった経験があります。

訪問リハビリは、医療保険と介護保険のどちらでも利用可能ですが、適用される要件に違いがありますので、理解しておくことが大切です。

訪問リハビリの対象者

訪問リハビリの対象は以下の通りです。
① 要介護1以上（要支援1以上）
※要支援（1～2）の方は「介護予防訪問リハビリテーション」の対象となります
② 主治医から「訪問リハビリテーションが必要」と認められている方

40〜64歳の方は、以下の特定疾患により介護認定がされると、介護保険で訪問リハビリテーションのサービスを受けられます。

上記に当てはまらない40〜64歳の方や、40歳未満の方は、主治医から「訪問リハビリテーションが必要」と認められれば、医療保険で訪問リハビリテーションを受けられます。

訪問リハビリを受けるための条件

訪問リハビリを受けるためには以下のような手順を踏む必要があります。

介護保険で訪問リハビリを利用する場合は、主治医に訪問リハビリを利用したい旨を伝え、リハビリテーション指示書を3ヵ月に1度発行してもらわなければなりません。
医療保険で利用する場合は、1ヵ月に1回、リハビリテーション指示書の発行が必要です。

訪問リハビリは、理学療法士や作業療法士、言語聴覚士が作成するリハビリテーション実施計画書に基づいて実施されます。また、このリハビリテーション実施計画書は、実施したリハビリの効果や評価を踏まえ、医師の医学的判断に基づいた定期的な見直しが必要です。

訪問看護のリハビリと訪問リハビリの違い

訪問リハビリとは別に、訪問看護ステーションが提供している「訪問看護リハビリ」も存在します。理学療法士、作業療法士、言語聴覚士が自宅に訪問してリハビリを行う点は同じですが、以下のような違いがあります。

訪問リハビリに携わるなら役割を理解しよう

高齢化が進むなか、訪問リハビリの需要が高まっており、今後の訪問リハビリで活躍する理学療法士は増えていくことでしょう。これから訪問リハビリに携わりたいと考えている方は、概要や役割についてしっかり押さえて就職や転職に備えておくようにしましょう。

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参考

特定疾病の選定基準の考え方｜厚生労働省

訪問看護｜厚生労働省

訪問リハビリテーション｜厚生労働省

rana（理学療法士）

総合病院やクリニックを中心に患者さんのリハビリに携わる。現在は整形外科に加え、訪問看護ステーションでも勤務。 腰痛や肩痛、歩行障害などを有する患者さんのリハビリに日々奮闘中。 業務をこなす傍らライターとしても活動し、健康、医療分野を中心に執筆実績多数。